いま、日本のビジネスホテルが好調です。近年急速に伸びた訪日観光客によるインバウンド需要の流入、定年退職した団塊世代の観光ニーズ拡大などの要因が背景にあるようですが、何社ものビジネスホテルがシェア争いを繰り広げる群雄割拠の様相を呈したビジホ業界の勢力図は、どのような歴史を辿り、今日にまで至ったのでしょうか。ビジネス分野のジャーナリストとして活躍中の長浜淳之介さんが、日本のビジネスホテル業界が活況を呈している理由を取材するとともに、新御三家とも言われる３ホテル急成長の裏で進む業界のシェア争いと全体の今後の展望などについて、詳細に分析・考察しています。
プロフィール：長浜淳之介（ながはま・じゅんのすけ）
兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。共著に『図解ICタグビジネスのすべて』（日本能率協会マネジメントセンター）、『バカ売れ法則大全』（
日本のビジネスホテル業界がインバウンドを背景に活況。その「歴史」と「展望」は…
ビジネスホテルが活況、都市の観光ニーズを取り込んで進化を遂げようとしている。
宿泊特化型と言われ、宴会場、レストラン、プールなどの設備を持たず自動チェックインを導入するなど、省人化、省力化を進めることで、従来のシティホテルよりも低価格を実現。1980年代後半から業務出張の顧客をターゲットに、宿泊という単機能のみに集中したルートイン、アパホテル、東横インなどのチェーンが増殖している。最近は訪日観光客増加によるインバウンド需要の流入、団塊世代アクティブシニアの観光ニーズの拡大、女性の社会進出による出張の増加で、これら大手がいずれも出店を加速化させている状況だ。
ルートインは今年になってもう15（うち海外1）ものホテルを新規オープンしている。アパホテルの今年の新規開業ホテルも既に6。東横インの今年の新規オープンは5（うち海外1）で、3社とも夏から秋、年末にかけても毎月のようにオープン予定が続いている。
それとともに内容も、朝食サービス、フロントやロビーの改善、ルーム設備の向上、大浴場の充実など、観光、女性、ファミリーにも対応し得るホテルに変貌、進化してきている。もはや、顧客ターゲット、実際の宿泊客共に、ビジネスホテル、宿泊特化型とは言い切れない、“スーパーエコノミーホテル”ともいうべき新たな地平を開拓しつつあるのだ。
観光庁が2月28日に発表した宿泊旅行統計調査（速報値）によれば、日本の2017年の延べ宿泊者数は約4億9,820万人（前年比1.2%増）。そのうち、日本人は約4億2,020万人（同0.7%減）、外国人は約7,800万人（同12.4%増）となっている。
2013年の延べ宿泊者数は約4億6,590万人、日本人は約4億3240万人、外国人は約3,350万人であった。
日本人の宿泊者数は直近4年で微減しているのに対して、外国人は倍増している。特にインバウンドのホテル需要が急増しているのは明白だろう。
日本政府観光局によれば、17年の訪日外国人数は過去最高の2,869万人（前年比19.3%増）。2020年に4,000万人達成を目標にしており、今の勢いなら不可能な数値ではない。つまり、ホテルの需要は東京オリンピックに向けて、もっと高まるということだ。
17年の施設タイプ別客室稼働率では、ビジネスホテルの稼働率は75.4%（前年比1.0%増）。シティホテルの79.4%（同0.7%増）には届かないものの、稼働率6～7割で採算が取れるとされる損益分岐ラインを上回り、さらに高まる傾向にある。
13年のビジネスホテルの稼働率は69.5%であったのが、4年間で6%ほど伸びている。ちなみにシティホテルの13年の稼働率は75.7%であったので、同期間4%弱の伸びで、伸び率ではビジネスホテルのほうが上回っている。
さらに、17年のビジネスホテルの都道府県別客室稼働率トップ5を見ると、1位の大阪府85.1%、2位の東京都84.8%、3位の京都府84.0%、4位の愛知県79.0%、5位の福岡県78.8%となっており、以下沖縄県、神奈川県、岡山県、広島県、熊本県、兵庫県、佐賀県、栃木県までの13都道府県が75%を超えている。3大都市圏や観光が好調な北九州、沖縄、山陽を中心に、満室に近い高稼働となっている。
ちなみに、17年のシティホテルの大阪府、東京都、京都府、愛知県、福岡県の稼働率は、それぞれ89.3%、82.9%、81.2%、79.5%、83.8%となっている。インバウンドの外国人観光客は予算に応じて、シティホテルとビジネスホテルを使い分けており、またシティホテルが空いていなければビジネスホテルで宿を取っていると思われる。