今、コインランドリー業界が活況を呈していることをご存知でしょうか。そんな中でも「業績絶好調」として注目を集めているのが、首都圏を中心にFC展開で店舗数を増やし続けている「マンマチャオ」。同社快進撃の理由はどこにあるのでしょうか。ビジネス分野のジャーナリストとして活躍中の長浜淳之介さんが、コインランドリー業界が成長する理由を取材するとともに、なぜここまで「マンマチャオ」が消費者に受け入れられたのか、同社社長へのインタビューなどを通じて、詳細に分析・考察しています。
プロフィール：長浜淳之介（ながはま・じゅんのすけ）
兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。共著に『図解ICタグビジネスのすべて』（日本能率協会マネジメントセンター）、『バカ売れ法則大全』（
アトピーの息子にも優しいエコランドリーを。大型コインランドリー「マンマチャオ」の成長戦略
環境に優しい「エコランドリー」をコンセプトとする「大型コインランドリー」をチェーン展開する、マンマチャオ（本社・横浜市都築区、三原淳社長）が絶好調だ。
2017年9月期の年商は約29.3億円で、前年の約14.4億円から倍増。前々年の15年は約7.1億円で、まさに倍々ゲームの伸び方だ。2000年の設立以来、緩やかに上昇してきたが、2013年の年商3.7億円が、14年に6.7億円へと2倍に近くに伸張して以来、加速が付いて来た。
今年3月末には470店舗を達成。そのうち約半数の243店が首都圏一都三県に集中する。東日本では随一の店舗数を誇っており、コインライドリー業界唯一の上場企業であるWASHハウスの約500店舗を猛追している。近年はFC（フランチャイズ）システムにより、毎月12店ほどを高速で出店。直営店28店のほかは全てFC店となっている。1万世帯を商圏にして、2020年までに1,000店舗を目指すとしている。
業界トップのWASHハウスが宮崎発祥で九州に強い基盤を持つのに対して、2位のマンマチャオはFCで増殖するビジネスモデルは同じだが首都圏に強い地域特性がある。
イオンタウン佐野店（栃木県佐野市）
このように、マンマチャオの好調ぶりは際立っているが、そもそもコインランドリーの市場が拡大し続けている現状をまず指摘したい。つまりコインランドリーのビジネスチャンスが広がっている。
厚生労働省の「コインオペレーションクリーニング営業施設に関する調査」（3月末時点）によれば、1996年に9,206店だったコインランドリーの施設数は、2014年には1万6,693店に達した。その後の推移を厚生労働省は発表していないが、業界への聞き取り調査からはさらに順調に増え続けており、そろそろ2万に達する模様だ。過去20年間で倍増している、有望ビジネスなのである。約2万店というと、コンビニ最大手セブン-イレブン・ジャパンの店舗数に匹敵するほど。
そうした背景の中、マンマチャオのような従来のコインランドリーにはなかったサービスで、急成長する企業が登場したわけだ。
「コインランドリーは30年以上前から存在しますが、洗濯機のない学生さん、独身男性が使うものとは全く異なってきています。今はもう学生さんも3万円もあれば洗濯機が買えてしまいますから、皆持っています」と、コインランドリーのターゲット層の変化を語るのは、マンマチャオの三原淳社長だ。