先日閉幕となった「平昌オリンピック」での日本のメダル獲得数は、金4個、銀5個、銅4個の合計13個と、過去最高という快挙を成し遂げました。メダルを獲得した選手にはそれぞれ報奨金が送られますが、この報奨金に「税金」はかかるのでしょうか？ 元国税調査官の大村大次郎さんは自身のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、「メダル報奨金」の税金にまつわる面白い話を明かしています。
企業からのメダルの報奨金にはいくら税金はかかるのか？
オリンピックが終わりましたね。
今回のオリンピックは面白かったですね～、特にカーリング。
ちょっと自慢をさせていただければ、前回のメルマガでは、まだオリンピックが始まったばかりでしたが、「今回のカーリングは男女ともに面白いことになりそうです」と記述しています。←テレビばかり見ている暇なオヤジは、よくこういうことを言いたがるのです、ご勘弁を。
さてさて、オリンピックが終わったときによく話題になるのが、メダルの報奨金の税金ですね。最近、雑誌や新聞でも取り上げられておりますが、今回はその話をちょっと掘り下げてご説明したいと思います。
日本オリンピック委員会（JOC）から払われたメダルの報奨金には、税金はかからないことになっています。本来、こういう臨時的な収入は一時所得として税金が課せられるのですが、オリンピック選手の特例として税金は課せられないということになっているのです。
日本オリンピック委員会（JOC）は、金メダル500万円、銀メダル200万円、銅メダル100万円の報奨金を払うことにしています。だから、この報奨金は、丸々もらえるということです。