M7.4の地震で津波も発生
22日午前5時59分ごろに発生した、福島県沖を震源とするマグニチュード7.4の地震。福島県の中通り・浜通り地方、そして茨城県と栃木県の一部で震度5弱を観測したのをはじめ、東北地方・関東地方などの広い範囲が大きな揺れに見舞われた。
また地震発生直後には、福島県・宮城県の太平洋沿岸部に津波警報が発令。仙台港では東日本大震災以来では最大規模となる1.4メートルの津波を記録するなど、各地で潮位の上昇が観測された。
幸いなことに人的被害は軽微だったものの、誰もが5年前の大震災を思い起こし肝を冷やした今回の地震。その原因について、メルマガ『週刊ＭＥＧＡ地震予測』を配信している民間団体・JESEA（ジェシア／地震科学探査機構）は、東日本大震災後における地殻の動きが大きく関わっていたのではないかと推測する。
地震発生の原因となった新たな歪み
国土地理院によって日本全国に建てられている電子基準点。JESEAはその電子基準点から得られる地殻変動データなどを活用し、独自の地震予測を行なっている。
東日本大震災によって、地殻が大きく変動した東北地方だが、その動きは震災後も変わらず活発だ。例えば、震災発生時に東南東方向へ5.3m動いた宮城県牡鹿は、その後の約5年間においても同方向に約90cmも移動を続けている。
以下は、メルマガ『週刊ＭＥＧＡ地震予測』2016年3月16日発行号に掲載された図である。東日本大震災後から5年間で東北地方の各地点が水平方向・垂直方向でどれだけ動いたかを、ベクトル（水平方向の動き）と段彩（高さ方向の動き）で示している。
これを見ればわかるように、東北地方の太平洋側である岩手・宮城・福島は震災後の5年間で大きく隆起するとともに、東南東から東方向へと水平に移動。いっぽうで秋田・山形といった日本海側は、東南東へ水平移動しているのは同じだが、垂直方向に関しては太平洋側とは逆に沈降する動きをみせている。
ただ、同じような動きを見せるエリアのなかでも、その変動のペースは地域ごとに微妙に異なるという。次の図は、太平洋側の岩手・宮城・福島の各地点が、東日本大震災後の直前から2016年初頭までの間で、垂直方向にどれほど動いたかをグラフにまとめたものだ。
これらの3地点だが、いずれも東日本大震災の際に大きく沈降し、その後は隆起を続けているのは同じ。ところが、グラフの傾き角度がそれぞれ異なることからわかるように、隆起の進行速度はまちまちだ。この隆起の進行速度の違いが、地震発生の原因となる歪みを新たに生み、今回の地震もこの境界線上で起きたものではないかと、JESEAは指摘する。
メルマガ『週刊ＭＥＧＡ地震予測』では、このような状況を踏まえて、今回の地震が起きた地域を含む「東北・北関東の太平洋岸、奥羽山脈周辺」エリアを、以前より震度5以上の地震が発生する可能性が極めて高い“レベル4”に指定し、警戒を呼びかけてきたのだ。
列島各地で活発化する地震活動
今回の地震で、2016年に入ってからの震度5弱以上の地震は32件目に。ちなみに以前にも紹介したが、昨年2015年における震度5弱以上の地震は10件で、今年はここ数年では東日本大震災があった2011年に次いで多い件数となっている。
また今年は、そういった規模の大きな地震が、エリアの偏りがなく様々な箇所で発生している点も、大いに気になるところ。4月に起こった九州・熊本での地震をはじめ、10月には山陰・鳥取で最大震度6弱の地震が。そして今月に入ってからは、19日に和歌山県南部を震源とするマグニチュード5.4の地震で近畿地方の広範囲が揺れ、そして今回起きた東北での地震。もはや日本中のあらゆる地域が、大きな地震の発生と無縁ではないといえるのかもしれない。
今回の地震に関して気象庁は、今後1週間程度は同規模の地震が起きる可能性があるとして、十分注意するように呼びかけている。ただ東北地方の方のみならず、ここは他のエリアにお住まいの方も、警戒レベルを最大にまで引き上げ、来る日に備えておく必要がありそうだ。
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『週刊ＭＥＧＡ地震予測』
著者：JESEA（地震科学探査機構）
測量学の世界的権威である東京大学名誉教授・村井俊治氏による、測量工学的アプローチに基づいた地震予測を毎週配信。2014年に発生した震度5以上の地震を全て予測するなど、高い予測的中実績を誇り、テレビ・新聞・雑誌等での紹介も多数。
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