「逆石油ショック」が発生するメカニズム～原油下落の何が問題か？

石油ショックとは、原油価格が高騰することで、世界経済がダメージを受け、景気後退に陥る事態を指す言葉と考えられてきました。しかし、今回は、初めて原油価格が大きく下落することで世界経済が景気後退に陥る「逆石油ショック」が起きる可能性があります。石油価格は急騰する時だけでなく、急落しても世界経済にショックを与えるのです。（『マンさんの経済あらかると』）

一般常識に反する「逆石油ショック」が起きてしまう理由とは

単純化したモデルで考えると

逆石油ショックは従来の「常識」には反する見方です。原油価格高騰は、いわば産油国による世界への増税であるのに対し、価格急落は逆に減税だから世界に恩恵となる、との見方が主流になっています。

しかし、価格急騰後の急落(2008-9年など)という短期的な場合はともかく、1年以上の長期間価格が急変すると、下落でも経済にショックをもたらす可能性があります。

WTI原油先物 月足（SBI証券提供）

単純化するために、モデルとして産油国Aと消費国Bの2つだけの世界を想定し、それぞれがGDPを5ドルずつ生産し、世界GDPは10ドルというケースを考えてみましょう。

ここで産油国が石油価格を引き上げ、所得が消費国Bから産油国Aに大きく移転し、所得がAで9ドル、Bが1ドルになったとします。

消費国Bは最初のうちこそ借金をして2ドルのGDPを生み出しますが、次第に1ドルに収斂していきます。一方、突然所得が9ドルに増えた産油国Aは建設などを増やしてGDPを6ドルに増やしますが、使いきれずに残りをオイルマネーにため込み、B国の国債購入に使ってしまいました。両国のGDP合計は最初8ドルに、そして翌年には7ドルに低下します。

これが石油ショックの典型ですが、石油価格急落でも同じようなことが起きます。

産油国Aの所得は石油価格急落で5ドルから1ドルに減り、その分消費国Bの所得は9ドルに増えました。B国では自動車販売が増えたものの、所得増のかなりの分が貯蓄に回りGDPは6ドルに高まっただけ。A国はオイルマネーを取り崩して当座は2ドルのGDPを生産、世界GDPは8ドルになります。

結局、価格上昇も下落も、所得の分配を大きく変え、その分が完全に支出の増減で相殺されれば、世界景気はチャラになるのですが、メリット側が使い切れずに、デメリット国のダメージが大きいと、いずれのケースでも所得の非効率な利用でGDPが低下します。

原油価格を産油国が自由に調節できなくなると、逆石油ショックが現実的となります。

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