シラーP/Eレシオが示唆する2016年米国「自社株買いバブル」崩壊＝吉田繁治

チャイナ・ショックを受けて急落後、現在は急速に値を戻しつつあるアメリカ株式市場。経営コンサルタントで内外金融に詳しい吉田繁治氏は、堅調な米国株について「量的緩和に端を発する桁違いの自社株買いが要因」と指摘。ロバート・シラー博士の「シラーP/Eレシオ」の数値を根拠に、今回の「自社株買いバブル」は利上げ後には崩壊する可能性が高いと分析しています。

シラーP/Eレシオの25倍超えは135年間で3回だけだった

シラーP/Eレシオで見る米国の株価

2013年にノーベル経済学賞をもらったロバート・シラー（行動経済学）は、1期だけの予想PERではなく、10年間の移動平均から算出した企業純益（インフレ率マイナス後）で計算した、過去135年間のシラーP/Eレシオを発表しています。

1期だけの予想純益では、利益の変動が激しいためPER倍率が不安定になり、株価の水準を計るには不適当だからです。

10年の純益を元にしたシラーP/Eレシオは、CAPEシラーP/Eとも言われます。10年PERと言ってもいい。

シラーP/Eレシオ＝現在の株価÷インフレ調整後の過去10年の1株当たり純益の移動平均
※Shiller PE Ratio

• 過去のシラーP/Eレシオの平均＝16.63倍
• 最小値＝4.78倍（1920年の12月）
• 最大値＝44.19倍（1999年の12月：IT株バブル）

グラフで見ると、2015年8月は、シラーP/Eレシオが26.10倍になっています。08年9月のリーマン危機後、歴史的平均の16.63に近い15倍に下がった後、3回のQE（量的緩和）により、26.10倍に押し上げられています。

過去、このシラーP/Eレシオが25倍を超えたのは、3回しかありません。

[1回目］

1929年の大恐慌の直前の、株価バブルの時期：シラーP/Eレシオで30倍。その後、1933年の5倍にまで暴落しています。

［2回目］

2000年のIT株バブル：シラーP/Eレシオで45倍と最高の値でした。情報技術とインターネットでのIT革命が、将来の利益を3倍は大きく予想させていました。

このIT株バブルは00年4月からはじけて、シラーP/Eレシオで23倍に下げています（2002年）。

［3回目］

2008年の、サブプライムローン・バブルの時期：シラーP/Eレシオでほぼ27倍でした。同年9月からのリーマン危機とともに、米国の株価は、シラーP/Eレシオで15倍にまで下がりました。

その後、FRBによる3度の量的緩和で＄4兆（480兆円）のマネーが増発され、それが銀行の当座預金になり、米国の流動性（ドルの現金）がじゃぶじゃぶになっています。

この過剰流動性を低金利の社債で調達して、毎年の自社株買いに当てたのが米国企業です。推計ですが、米国の流通株は2008年の70％程度に減っていると思われます。

（注）リーマン危機後の6年間で、年平均＄6000（72兆円）の自社株買いがあったとして、「72兆円×6年＝432兆円」です。米国FRBのドル増発額と見合います。

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