３人の地震予測専門家が指摘する大地震リスク「次に警戒すべき場所」は？

2017年8月2日ビジネス・ライフ

関東地方の広範囲で揺れを観測、首都直下型地震との関連性は？

2017年、日本列島全域で相次ぐ有感地震

2017年に入ってから半年以上が過ぎ、日本列島の各地では震度3から震度5程度までの地震が頻発しています。気象庁の「震度データベース検索」を使って検索すると、2017年1月1日から7月26日までの間に発生した、震度3以上震度5強程度までの地震の分布図は以下のようになっています。

気象庁「震度データベース検索」より

この結果を見ると、北は北海道から南は石垣島周辺まで、各地で中規模以上の地震が複数回発生していたことがわかります。発生回数は100を超えています。

特に顕著なのは、関東の千葉・茨城の太平洋側と福島沖、長野県中部、さらに九州の熊本を中心に大分・鹿児島周辺。関東地方は首都直下型地震の可能性が指摘されているだけに、この発生頻度を不安視する人々が多いのも無理はありません。現在、日本の地下は、プレートは、火山帯はどうなっているのでしょうか？

首都直下地震発生はあるのか？

関東地方周辺で大きな揺れが続くと、どうしても気になってくるのが、さらなる大地震が発生する可能性、すなわち近い将来に起こるとされている首都直下地震との関連性です。

地震予測や予知を目指す民間団体の活動が、このところ大いに活発化していますが、それらのなかでも、南関東周辺で近く大きな地震が発生する可能性があると警鐘を鳴らしているのが、東京大学名誉教授の村井俊治氏が顧問を務めるJESEA（ジェシア・地震科学探査機構）です。全国各地に点在する国土地理院の電子基準点にくわえ、昨年度からはNTTドコモの基地局に設置した電子基準点からのデータも活用し、地震予測を行っているJESEA。毎週水曜日に配信されているメルマガ『週刊MEGA地震予測』は2016年より、南関東周辺を“震度5以上の地震の可能性が極めて高く緊急性がある”エリアとして、警戒を広く呼び掛けています。

『週刊MEGA地震予測』7月26日号より

また、フジテレビ『ホンマでっか!? TV』に出演するなどマスコミにも登場している、地震予知研究の第一人者・長尾年恭教授がCSOを務めるDuMA。同団体が7月24日に配信したメルマガ『DuMAの「地下天気図」』によると、東北地方海域をターゲットとした地下天気図解析で、この一ヶ月少しの期間で、静穏化がピークを超えた可能性がある事がわかったということです。さらに、「東北地方北部では、M７クラス（ないしそれ以上の規模）の地震発生準備がかなり進んでいる可能性が高い」と指摘しています。

『DuMAの「地下天気図」』7月24日号より

関東地方で相次いで発生する地震、そしてこれらの団体が指摘している現象が、首都直下地震の前兆であるかどうかは判断が難しいところです。しかし、来るべき大規模地震に向けて、日頃からの備えや情報収集は怠るべきではないことは間違いないと言えそうです。

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