怒りのプーチンが西側メディアに警告した「第三次世界大戦」開戦の理由

第三次大戦が迫っている――ロシアのメディアは去年早くから、こうしたことを自国民に向けアピールしてきましたが、西側が真剣に報じるようになったのはつい最近のことです。（『カレイドスコープのメルマガ』）

※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2016年10月6日第176号パート1、10月11日第176号パート2の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。割愛した全文もすぐ読めます。

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「もう私は何も言わない、何も期待しない」プーチン怒りの理由

開戦前夜

「今は第三次世界大戦前夜である」

数年前から、米国の数多くのオールターナティブ・メディア（企業にスポンサードされていない中立メディア）が、その可能性について指摘してきたことですが、ほんの数ヵ月前からは、いわゆる西側の企業メディアと言われている主流メディアでさえ、それを隠さなくなっています。

英BBCが、独紙フランクフルター・アルゲマイネによって公表されたドイツ内務省の「民間防衛計画書」を取り上げて、ドイツ政府が国民に国家的緊急事態に備えるよう勧告していることを報じたのが今年8月。

それに先駆けて、オバマが5月31日のホワイトハウスの公式ページで「緊急事態に備えて、携帯電話にFEMAアプリをインストールすることを推奨」するだけでなく、同じく、ホワイトハウスの8月31日の公式ページでは、国家の非常事態に対処するため、国民一人一人に備えをしておくよう「国家準備月間 2016」を宣言しました。

さらに、その前の8月2日のホワイトハウスの公式ページでは、「米国で緊急事態が起こったとき、トランプではそれに対処する能力が十分ではない」と、来月に迫った大統領選でトランプを潰すための方便に利用することも忘れていません。
（※第160号「経済崩壊と世界規模の気候大変動と日本版FEMAの創設」、あるいは、第174号パート1「国民に計画的『大艱難』への準備を奨励するホワイトハウス（その1）」にて詳述）

大方は、もはや不可避となっているドイツ銀行の破綻が、リーマンショックを一ケタも上回る経済災害を引き起こすためであって、米欧の経済大国が注意喚起のために、こうした警告を出すに至ったのである、と見ています。

ロシア緊急事態省が核戦争の危機を警告

しかし、その憶測は、9月29日のロシア・トゥディが、ロシア緊急事態省（EMERCOM）の「モスクワの全市民を地下シェルターに避難させる準備がととのった」との声明を報じたことによって、すぐに吹き飛んでしまいました。

そして、翌日の9月30日、今度は英語圏向けに「モスクワは、米国が核兵器使用の準備が済んでいることに留意し、その対応に備えている」と、明確に核戦争の危機が迫っていることを警告したのです。

これは、ロシア・トゥディだけでなく、同日のプラウダでも報じられました。

ロシア・トゥディもプラウダも、ロシア政府にコントロールされたメディアである以上、それらの英語圏向けの記事は、自国民向けの警告とともに、米国民に向けて核戦争の脅威を喧伝する目的も、その一方にあることは言うまでもないことです。

ロシア国民に向けて、（英語のように）バイアスのかかっていないロシア語で正確に伝えているロシアのメディアによれば、その内容は次のとおりです。

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