最近、米国株のブログが多く立ち上がっており、その中で「高配当貴族インデックス投資」を推奨する意見をとても多く見かけるようになりました。
前々から述べているように、私自身は懐疑的な見方をしています。「必ずしも正しい戦略とは言えない」という表現が、今の時点ではより適切だろうと思っています。
証券会社もS&P500のインデックス投資を改善した高配当戦略を採用するETFを次々と発売しています。こういう状況が生まれていること自体、ちょっと怪しいと疑うべきです。
本稿では高配当貴族ETFの中でも比較的、歴史があって評判の良い『バンガード・米国高配当株式ETF(VYM)』の成績を使って、解説していきます。他の高配当貴族ETFでも自分で運用する場合も、ほぼ同じ傾向になります。(『ウォーレン・バフェットに学ぶ!1分でわかる株式投資~雪ダルマ式に資産が増える52の教え~』東条雅彦)
本当は誰が儲かる? S&P500よりリターンが低い高配当戦略の現実
高配当戦略とは
S&P500に投資するインデックス投資を改良して、より高いパフォーマンスを生み出す方法の1つとして、「高配当戦略」という投資手法があります。
インデックス投資の研究で著名なシーゲル博士は著書『株式投資の未来』の中で、次のような結果を出しています。
<高配当戦略 1957年~2003年>
この表を見て、「よし、高配当戦略を採用するぞ!」と考える人が多いようです。証券会社も「S&P500のパフォーマンスを凌駕する可能性が高い」という触れ込みで、多くのETFを作成して販売しています。
本当に高配当戦略は有効なのでしょうか?また、シーゲル博士の作成した表のようにうまくいくのでしょうか?本稿では、この疑問に答えていきます。
米国高配当株式ETF VS S&P500
一見、シーゲル博士の作成した表を見ると、高配当戦略を採用した方がS&P500に投資するよりも年率リターンが3~4%程度、向上するように見えます。ただ、この点については後述しますが、「数字のマジック」が含まれており、実際にはそこまで期待通りにはいきません。
高配当戦略を採用したETFはとても多くあるのですが、ここではその代表として『バンガード・米国高配当株式ETF(VYM)』を取り上げます。Yahoo!Finance(英語版)で「VYM」と検索すると、次のチャートが表示されます。
表示範囲をMAXに設定すると、このETFができた2006年11月からの2017年5月現在までのチャートを閲覧できます。
<VYM 2006年11月~2017年5月>
(※)実際のYahoo!Financeの画面で確認したい方は[コチラ]をクリックしてください。
値動きを見ると、2008年のリーマンショックの時に大きく下がっています。高配当銘柄は他の銘柄よりもインカムゲインが多いため、リーマンショックのような下落相場で強いと一般的には言われてます。
そこで、VYMとS&P500の値動きを比較してみます。
S&P500(配当込み)に連動するETFであるSPYを使います。
上記の画面の「+Compare」をクリックして、「SPY」を追加すると、「VYM」を比較したチャートが表示されます。
(補足事項)
・VYMの設定開始日は、2006年11月10日です。
・VYMは、高配当族ETFとしては比較的長い歴史を持ちます。
・当初はバフェット推奨のVOOと比較する予定でしたが、比較する期間が合わなかったので代わりにSPYを使っています(VOOの設定開始日は2010年9月7日でVYMよりも新しいため)。
<VYM VS SPY 2006年11月~2017年5月>
(説明)
水色=VYM(バンガード・米国高配当株式ETF)
緑色=SPY(S&P500に連動するように設計されたETF)
2006年11月から2017年5月までの範囲では、SPYが+68.39%、VYMが+52.84%のリターンになっています。ノーマルのSPY(S&P500)の方がVYMよりも+15.71%も高いリターンを示しています。
さらに注目すべきは2008年のリーマンショックの値動きです。両者はほとんど同じ値動きになっていますが、チャートをよく見比べると、ややSPY(S&P500)の方が値下がり幅が低くなっています。
上記のチャートでは単純にそれぞれの株価の値動きで比較しています。つまり、キャピタルゲインでの比較を行っています。
VYMの方が、SPYよりも、インカムゲイン(配当利回り)は0.2~0.3%ほど高いのですが、キャピタルゲインで15.71%(68.39%-52.84%)も差が開いてしまっています。
ここまで差が開いていると、いくらインカムゲインが高くても挽回できません。下落相場にもそれほど強くなく、トータルリターンでもS&P500に大きく負ける高配当戦略を採用する価値があるかどうかは、かなり疑わしいという状況なのです。
しかも、高配当戦略を採用したETFはできてから10年程度の歴史しかなく、20年、30年と長期間での検証が不可能です。しっかりとしたエビデンスが得られない以上、より慎重になった方が良いと思います。