日経平均株価が33年ぶりの高値を更新するなど上り調子できた2023年の株式相場。このままバブル景気でつけた3万8,915円を超えていくのだろうか。はたまた米国経済の景気後退懸念、インフレ高止まり懸念などが現実となり、どこかで大きな調整が入るのか。多くのアナリストと個人投資家たちが次の展開を読もうと情報収集に力を入れていることだろう。
その情報源の1つとして注目されているのが、ラジオNIKKEIの番組において、2020年3月中盤のコロナショックの大底と2021年9月中盤のコロナショックの天井をズバリ的中させ、相場界のレジェンドを再認識させた高山緑星こと前池英樹氏の未来予測だ。30年以上の長きにわたり、数多くの大化け銘柄を輩出し続ける伝説の男は、自身が代表を務める投資顧問「新生ジャパン投資」で独自の「未来予測チャート」に基づく相場予想を発表している。
前池氏は1998年に『2036年までの未来予測に基づく日経平均の予想チャート』を完成させた当時から、「2024年に日経平均は史上最高値を更新し4万円台に乗せる」との予測を出している。しかし当時、そのような話をする株式評論家は皆無でバカにされることもあったと聞く。ただ、今現在の相場を見てみると、すでに日経平均4万円台は現実的に達成可能な数値となっており、昨年頃からは多くの株式評論家が日経平均4万円台の実現を説き始めた。前池氏が20年以上前に描いた『未来予測チャート』が、このように大局を当ててきたのは事実と言えるだろう。
前池氏が注目している「大化け銘柄」候補とともに、年末から2024年にかけての相場展望について話を聞いた。
株式会社新生ジャパン投資が運営する「新生ジャパン投資」に直接登録されます。登録メールアドレスなどの個人情報は株式会社まぐまぐではなく株式会社新生ジャパン投資が管理します。個人情報はプライバシーポリシーのもと厳重に管理され、株式会社新生ジャパン投資以外の第三者に開示されることはありません。さらに詳しい説明は公式サイトをご覧ください。
日経平均4万円は近い。相場界のレジェンドが大化け銘柄を公開
「2036年まで」の未来予測チャートを書き終えている？
プロフィール：前池 英樹（髙山緑星）
山口大学経済学部国際経済学科卒業後、住友生命保険相互会社有価証券部年金ファンド運用課、株式市場新聞記者、投資顧問業者（株）グリーンリバー専務取締役を経て、金融商品取引業者（株）新生ジャパン投資代表取締役社長に就任。
——早速ですが、ずいぶん前から「2024年に日経平均は史上最高値を更新して4万円台に乗る」との予想を出されていました。ここに来て日本株が急伸していますが、到達時期や展開に変化はありますか？展望を聞かせてください。
前池氏：僕の未来予測では、2035年前後に日経平均が10万円に乗るんです。「2012年から2036年にかけ上昇が続く」と有料レポートに明記したのは、2003年の春からですね。値幅として2035年前後に日経平均が10万円に乗せるためには、人口減少の問題をどうにかしないといけない。移民政策か、AI・ロボット・量子コンピュータ・核融合発電などの技術革新や、ポスト資本主義あるいは世界統一地球政府など「シン・政治経済体制」で相殺・克服していく必要があります。
——2036年までの相場が見えている？
前池氏：ITバブルの天井を当てた後、2003年4月末だったかな、りそなが株価はゼロにならない実質国有化されたのを機に、久しぶりに日経平均が上がることになるわけですけど、そのタイミングも的中したので、このルールで未来を当てていける、この法則性で未来を予測できるという確信を持って、2003年の春から、レポートで2036年までの予想を明記しました。なんで2036年まで描いたかっていうと、その先も描こうと思ったら書けるんやけど、実は日経平均が10万円に乗るキリのいいタイミングだったからなんです。
その流れで、日経平均が1989年12月に付けた史上最高値3万8,957円を更新するのが2024年。つまり来年ですね。2024年に昭和バブルの史上最高値を抜いて4万円に乗るんだっていうことをラジオでも言ってきたことは、すでに皆さまご存知の通りだと思います。短期的には、最近はずれちゃってるんですけど。
——このまま一本調子には日経平均4万円まで行かないということですか？
前池氏：いいえ。今年の相場で起こっていることは、大発会が一番安くって、今が一番高い。このチャートの形状ってのは、実は僕の未来予測チャートでは「2024年のチャート」のカタチなんです。日本だけ「2024年の未来予測チャート」が1年早く来ちゃってる感が否めない。予測がはずれちゃってるというのは、時期が早まっているという意味です。
2020年3月中盤のコロナショックの大底と2021年9月中盤のコロナショックの天井をダブルで完全的中させた後、昨年2022年は予想より弱く、今年2023年は予想より強い動きとなっています。
——ということは、年末には日経平均4万円もあると
前池氏：未来予測チャートでは4万円台に乗せるのは、あくまでも2024年になっていて、1年ぐらいズレることもありますが、ここにきてさすがに秋は2023年の未来予測チャートの通り下落してきました。
株式会社新生ジャパン投資が運営する「新生ジャパン投資」に直接登録されます。登録メールアドレスなどの個人情報は株式会社まぐまぐではなく株式会社新生ジャパン投資が管理します。個人情報はプライバシーポリシーのもと厳重に管理され、株式会社新生ジャパン投資以外の第三者に開示されることはありません。さらに詳しい説明は公式サイトをご覧ください。
——なぜ日本株だけ2024年の未来予測チャートを先取りしているのでしょうか？
前池氏：それは為替ですね。2021年1月に102円だったドル円が150円へ上昇した。つまりドル円でいうと約5割も円安に向かったわけです。当然、日本株が米国株より上がることになります。NYは2021年秋に付けたコロナバブルの高値を取れていません。
米国一強時代に終止符が打たれ、世界は多極化、あるいはウクライナ戦争を機に二極化に向かいつつあるとの見方はすでに一般的と認識していますが、ドル基軸通貨による米国の覇権は、欧州と中国の諸事情により、当初の僕の予想よりも随分と長く続くことになり、今では2段階あったと分析しています。
1段目は東海岸。2段目は西海岸。そして2段目の覇権となった米西海岸の「シリコンバレー」を冠する銀行が今年破綻したことは、ドル基軸通貨による米国の覇権終焉を象徴するものになったと言えるでしょう。
一方、日本ではTSMCが熊本に来てくれることになって以来、アメリカ・台湾・韓国の世界的半導体メーカー幹部と岸田首相が会談し、日本への半導体投資に対して政府が支援する方針を示すなど、米国西海岸の「シリコンバレー」の次は、日本が「シリコンバレー」となる段取り。「九州シリコンアイランド」復活となってきました。
軍事的な制約もあって、日本が単独で世界の覇権を握ることはないでしょうが、矛盾こそ発展の原動力。すでに日本に世界のマネーが集中しつつあり、円安もあって株式市場はそれを先に織り込みにかかったというのが、1年前倒しとなりつつあった原因と考えています。
米国の軍事力を背景に、東海岸、西海岸の次は、この日本列島を覇権フェイズ3にする作戦かも知れません。少なくとも昭和バブル再来くらいのことが日本で再び起きても何ら不思議はないでしょう。大正バブルの時は、日清・日露戦争に勝利し、軍事力も伴っていました。
——「日本買い」はまだ続きますか？
前池氏：円急落もあって海外と比較すると日本は安い。アメリカのランチとかディナーは日本の2倍を超えていますよね。確か平均所得も韓国に抜かれましたよね。
世界から見たら「日本買い」ですよね。世界の資金が株も土地も、日本買いにきてる。日本株を1回も買ったことなかったウォーレン・バフェットが、数年前に日本の商社株を買って、今年また来日したときに何か買うかもしれないと話題になりました。
そういう流れで、日経平均がいち早くコロナバブルの高値を抜いて、4万円に向かってると分析しています。
——日本株のなかでも、とくに注目する銘柄や業界はありますか？2020年3月中盤にラジオ上でも買い推奨された半導体銘柄は伝説になっています。
前池氏：あの時は2020年3月13日と17日に、太陽光発電関連など個別材料株と半導体関連に全面買い指示を出しました。
これについてはリアルタイムでラジオでも聞いて下さった方がたくさんいらっしゃると思うんですが、「半導体どれを買ってもOKだけど1銘柄に絞るならコレ！」ということで選定したのがフェローテック＜6890＞でした。
結果的にフェローテックは2020年3月13日安値450円 から、あくまでもその後の高値ですが2021年11月19日にかけ4,695円へ10倍高・テンバガーになったわけです。なお、株の世界に絶対は無く、買い推奨後に下がってしまった銘柄もありますので、ご了承ください。
さて、「日本買い」が続くと言っても、何を買うかはきっちり選定していく必要があります。例えば、いま買うなら――
（前池氏の注目する「大化け銘柄」候補と2024年の未来予測チャートは、以下のフォームから無料のメールマガジンに登録することで受け取れます。ぜひご登録ください。）
株式会社新生ジャパン投資が運営する「新生ジャパン投資」に直接登録されます。登録メールアドレスなどの個人情報は株式会社まぐまぐではなく株式会社新生ジャパン投資が管理します。個人情報はプライバシーポリシーのもと厳重に管理され、株式会社新生ジャパン投資以外の第三者に開示されることはありません。さらに詳しい説明は公式サイトをご覧ください。
この無料銘柄情報は、ほんの始まりに過ぎない
「無料銘柄情報」に登録された方には、より効率的に資産形成を行うためのスタートガイドとして、前池氏が代表を務める新生ジャパン投資提供サービスを有意義にご活用頂くための『5つのステップ』が用意されている。特に、投資顧問による「投資助言サービス」を初めてご利用する方にとっては必見の内容だ。
＜ステップ1＞
▶ 無料推奨銘柄をチェックしてみよう！
今回、無料提供される銘柄情報以外にも、新生ジャパン投資のストラテジストが厳選した「最短即日」の極短期急騰期待銘柄が毎朝(市場営業日)の[朝刊]の中で必ず1銘柄提供されるので、こちらはチェック必至。投資判断にも役立つだろう。
＜ステップ2＞
▶ 保有銘柄について、プロの意見を聞いてみよう！
新生ジャパン投資のストラテジストに、自分が保有している銘柄や購入を検討している銘柄について無料で相談できる。プロならではの知識と視点から、気になる銘柄の今後の動向について親切・丁寧なアドバイスが受けられるのは非常に心強い。
＜ステップ3＞
▶ 朝夕の相場レポートで市況情勢を把握してみよう！
最新のマーケット情報や新生ジャパン投資のストラテジストによる個別銘柄の分析や展望を網羅した朝夕の相場レポートを、寄り付き前と大引け後に受け取れる。日々のレポートを追うことにより、自身の相場を見る目も養われます。
＜ステップ4＞
▶ ワンランク上の有料推奨銘柄を手に入れよう！
無料では決して入手することのできない、新生ジャパン投資が絶対の自信を持って提供する有料推奨銘柄はまさに資産形成への最短ルート！特に「今週のイチオシ銘柄」として掲載されている情報は、すぐに結果を出したいという【短期急騰】銘柄狙いの方は必見。
＜ステップ5＞
▶ 手厚いトレードフォローで利益を手にしよう！
有料推奨銘柄を利用した方には手厚いトレードフォローも待っている。場中の急激な値動きにも十分対応できるよう、プロならではの知識と視点から、適時的確な助言を受けられるので安心感をもってトレードできるのが嬉しい。
前池氏によると「これらのステップを経た後に見える景色は今見えている景色とは一線を画すものとなるでしょう」とのこと。ぜひこの機会に、『新生ジャパン投資のメールマガジン』に登録してみてはいかがだろうか。相場界のレジェンドが導き出した「未来予測チャート」が、個人投資家の心強い味方になってくれるはずだ。
株式会社新生ジャパン投資が運営する「新生ジャパン投資」に直接登録されます。登録メールアドレスなどの個人情報は株式会社まぐまぐではなく株式会社新生ジャパン投資が管理します。個人情報はプライバシーポリシーのもと厳重に管理され、株式会社新生ジャパン投資以外の第三者に開示されることはありません。さらに詳しい説明は公式サイトをご覧ください。
【ご利用のお客様へ】
国内上場有価証券等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
信用取引を行う場合は、信用取引の額が当該取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。手数料等およびリスク等については、当該商品等の契約締結前交付書面をよくお読みください。
投資顧問契約にあたっては「金融商品取引法第37条の3」の規定に基づき、ご負担頂く助言報酬（以下「情報提供料金」）や、助言の内容および方法（以下「提供サービス内容」）、リスクや留意点を記載した「契約締結前交付書面」を予めお読み頂き、内容をご理解の上ご契約をお願いしております。ご契約に関する事前の注意事項、情報提供料金、提供サービス内容に関しましては、各商品の詳細ページにて事前にご確認頂き、内容をご理解の上お取引下さい。なお、登録自体は無料で行うことができ、登録と同時に料金が発生することは一切ありません。
【書面の電磁的方法による交付】
株式会社新生ジャパン投資（以下「当社」）が運営する「新生ジャパン投資（https://shinseijapan.com/）」が、投資顧問契約に関して当社が顧客に交付すべき書面の交付等に代えて当該書面に記載すべき事項について、電子情報処理組織を利用する方法（以下「電磁的方法」）で会員様（以下「顧客」）へ交付致します。詳細は以下1〜5とします。
1.顧客が電磁的方法による交付を利用できる書面は、金融商品取引法その他の関係法令により電子的交付等が認められている書面を含む次に掲げる書面とします。
・契約締結前交付書面
・投資顧問契約書(契約締結時に交付する書面兼用)
・契約変更書面
2.電磁的方法による交付とは、契約締結前、契約締結時等に顧客にお渡しする「契約締結前交付書面」及び「投資顧問契約書(契約締結時に交付する書面兼用)」等を、当社ホームーページ上または電子メールにより送付する方法（金融商品取引業等に関する内閣府令第56条第1項第1号イ、ロ、ハ、ニの各方法）とします。なお、上記に記載の通り、電磁的記録を利用する方法としてPDF形式にて交付を行なうものとし、顧客には予めアドビシステムズ社より配布されているPDFファイルを閲覧確認出来る「Acrobat Reader」を使用する事、以下(a)〜(c)同意して頂くものとします。
(a)電磁的方法による交付を受けるため、閲覧ファイルを閲覧できる環境であること。
(b)閲覧ファイルを出力し、書面の作成（プリンタ等にて印刷が可能であること）及び保存が可能であること。
(c)電磁的方法による交付を受けるに際し利用する電子計算機が、当社が必要と定める環境（OS、閲覧用アプリケーションのインストール等）に合致していること。また、当社は電磁的方法による交付をした書面に関して、交付時から起算して当社設備内に保存するものとし、随時確認が可能な状態にするものとします。
3.免責事項
当社は次の事由(a)〜(d)により顧客及び第三者に生じた損害について、その責めを負わないものとします。
(a)何かしらの事由により電磁的交付のサービスの全て又は一部の提供が不可能となった場合
(b)顧客の会員ＩＤ及びパスワード等を顧客自身が入力したか否かに関わらず、予め当社に届け出られている認識番号と一致することを当社が確認して本人認証が行われた電磁的方法による交付の利用により生じた障害
(c)通信回線、通信機器及びコンピューターシステム機器の障害による情報伝達の遅延、不能、誤作動等、又は受領した情報の誤謬、停滞、省略及び中断並びにシステム障害等
(d)ファイルの保存、実行、削除、印刷等、顧客の使用に係る電子計算機に生じたあらゆる不具合等
4.法令の変更、監督官庁の指示等により、当社は書面の電磁的方法による交付等に代えて、既に電子交付等をした書面を含め、郵送等による交付等を行う場合があります。
5.顧客は当該方法により各種書面を交付することを、同意したものとみなします。
【金融商品取引法第37条に基づく表示】
商号：株式会社 新生ジャパン投資（金融商品取引業者）
住所：東京都中央区日本橋蛎殻町1丁目26番2号
業務内容：投資助言・代理業
登録番号：関東財務局長（金商）第796号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会 第012-02541号、特定非営利活動法人証券・金融商品あっせん相談センター(FINMAC)
